ロシアの侵攻を受けるウクライナで高齢者や障害者の避難に役立ててもらおうと、車いすを引く器具を送る活動をしている長野県の企業。取り組みを後押ししたのは、この企業に協力した名鉄百貨店(名古屋市)が4月に本店の一角に設けた募金箱だ。

 2週間足らずの設置期間に大小さまざまな善意が積み重なった。寄せられたのは、企業が当初目標に掲げた1000万円の3倍以上。企業がインターネットで資金を募ったクラウドファンディングよりも大きな支援になった。「ネットにあまりなじみのないお年寄りにも参加しやすかったのかも」と百貨店の関係者。多種多様な募金活動が展開される中、地元に根付く百貨店が携わったことの信頼感も大きかっただろう。

 新型コロナウイルス禍でオンラインの活用が加速した。その中、地元の実店舗が従来の手法で生んだ成果に「リアル」の底力を実感した。 (鈴木啓太)