2022年3月期の決算発表が、5月中旬までにひと段落した。中日BIZナビ編集部では、東海4県（愛知、岐阜、三重、静岡）に本社や拠点を置く主要企業34社の決算発表会見での全発言を、テキストに書き起こした。

　下の図は、文章を単語ごとに分けて解析する「テキストマイニング」の手法で、会見で発せられた12万あまりの「言葉」を調べ、頻出する言葉をまとめた「ワードクラウド」だ。ページを右にめくると、半年前の21年9月中間決算と、1年前の21年3月期決算の発言の分析結果も見ることができる。

　各社の社長らが発した「言葉」には、東海経済を取り巻く環境の急速な変化が映し出されていた。

下の図は、それぞれの決算発表を特徴づける言葉の使用頻度の変化を示している。

22年3月期の決算発表会見で目立って増えた言葉は「円安」や「高騰」だった。それぞれ発言された総回数は92回と86回。1万語当たりの登場頻度を前年の決算発表時と比べると「円安」は8.1倍に、「高騰」は4.3倍に増えていた。（上位100語の一覧は記事の最後に）



企業トップたちは、金属や希土類などの資源やエネルギーの価格高騰を円安が加速させ、利益を圧迫していると訴えた。

輸出型の製造業を中心とする東海地方では本来、円安は経済界への追い風となる。ただ1ドル115円前後で推移していた為替相場が3月以降に急落し、5月には20年ぶりの130円台に突入。戸惑いの声も聞こえている。

　

この1年間の言葉の変化を見ると、1年前の21年3月期決算では「コロナ」が目立ち、半年前の21年9月中間決算では「半導体」の存在感が大きかった。22年3月期決算では、それまで一度も使われなかった「ロシア」が何度も登場。コロナ禍から半導体不足による生産の停滞、ウクライナ情勢へと、各社が直面する課題が、次々に移り変わったことが見て取れる。

　

分析対象企業のうち、金額が際立って大きいトヨタ自動車と金融・証券各社を除いた27社の純損益を四半期ごとに見ると、21年4～6月期の総額は約5100億円だったが、7～9月期は約2500億円とほぼ半減。10～12月期に一旦回復しつつ、22年1～3月期は再び落ち込んでおり、業績はジェットコースターのように動いた。

一方、今回の決算発表で最も多く使われた言葉は「増加」で、1万語当たりの登場頻度は28.5回。前年の2.6倍だった。「増加」の前に登場した単語を集計すると、「収益」や「販売」など、増えることが望ましい要素が目立っている。

実際に分析対象34社の22年3月期の純損益は、8割弱の27社で改善しており、新型コロナウイルス禍からの回復傾向も鮮明になっている。

　

企業は、08年のリーマン・ショックやその後の超円高、東日本大震災など、大きな試練を乗り越えてきた。大きな環境変化があった22年3月期も、着実に収益を重ねる企業体質が築けたようだ。

先が読めない時代に、東海地方の経営者たちはどんな針路を描くのか。BIZナビ編集部の記者が印象に残った発言を紹介する。

　
物流大手・セイノーホールディングスの田口義隆社長が指摘したのは、世界的な投資の流れの変化。「グリーン物流」が求められる時代を見据え、外部企業との協業などを通じて脱炭素を推進する考えを示した。

　
4月末に名古屋銀行との包括業務提携を発表した静岡銀行。柴田久頭取は、神奈川県にも店舗網を持つことに触れ、東西3県をつなげて、日本を支える工業地帯の構造改革を後押しするビジョンを披露した。

　
22年3月期は輸入原材料価格を製品の値段に反映し、純利益を大幅に伸ばした大同特殊鋼。石黒武社長は急騰するエネルギー価格についても、個別に顧客と交渉していくという。価格転嫁は今後の企業収益を大きく左右しそうだ。

　
デンソーの有馬浩二社長の言葉のように、試練が次々とやってくるからこそ、経営者の手腕が問われる時代なのかもしれない。